建物
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 3407万
- 2009年3月31日 -2.25%
- 3330万
- 2010年3月31日 -22.53%
- 2580万
- 2013年3月31日 -96.49%
- 90万
- 2014年3月31日 +21.99%
- 110万
- 2015年3月31日 -18.93%
- 89万
- 2016年3月31日 -18.88%
- 72万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 1370万
- 2018年3月31日 -5.92%
- 1289万
- 2019年3月31日 -6.3%
- 1208万
- 2020年3月31日 +6.38%
- 1285万
- 2021年3月31日 -7.13%
- 1193万
- 2022年3月31日 -7.67%
- 1102万
- 2023年3月31日 -8.32%
- 1010万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/28 16:00
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 減損損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2024/06/28 16:00
当社グループは、継続的に収支の把握を行っている区分(会社別)を単位としてグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失 大阪府、東京都 事業用資産 建物及び構築物 9,188千円 大阪府、東京都、沖縄県 事業用資産 工具、器具及び備品 22,139
減損損失に至った経緯として、営業活動から生じる損益及びキャッシュ・フローが継続してマイナスとなっており、事業用資産につき減損の兆候が認められるため、事業用資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(39,003千円)として特別損失に計上しております。 - #3 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
- 1. 当該資産除去債務の概要2024/06/28 16:00
主として建物等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
2. 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/28 16:00
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。