- 2492
- 2026/10/15
- 時価
- 1955億円
- PER 予
- 62.92倍
- 2009年以降
- 8.02-764.8倍
(2009-2025年) - PBR
- 6.48倍
- 2009年以降
- 1.29-26.58倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 0.9%
- ROE 予
- 10.3%
- ROA 予
- 9.15%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2012年12月31日
- 30億9310万
- 2013年12月31日 +3.52%
- 32億208万
個別
- 2012年12月31日
- 32億1501万
- 2013年12月31日 +4.01%
- 33億4381万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2014/03/28 13:48
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 主な資産及び負債の内容(連結)
- e 繰延税金資産2014/03/28 13:48
固定資産における繰延税金資産は、333,094千円であり、その内容については「2 財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項(税効果会計関係)」に記載しております。
② 負債の部 - #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (減価償却方法の変更)2014/03/28 13:48
当社は、法人税法の改正に伴い、当事業年度より、平成25年1月1日以後に取得した有形固定資産については、改正後の法人税法に基づく減価償却の方法に変更しております。
なお、この変更による当事業年度の損益に与える影響額は軽微であります。 - #4 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 当社及び国内連結子会社は、法人税法の改正に伴い、当連結会計年度より、平成25年1月1日以後に取得し2014/03/28 13:48
た有形固定資産については、改正後の法人税法に基づく減価償却の方法に変更しております。
なお、この変更による当連結会計年度の損益に与える影響額は軽微であります。 - #5 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~15年
工具、器具及び備品 3~15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については社内における見込利用期間(5年以内)による定額法を採用しております。
商標権については主に10年で償却しております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。2014/03/28 13:48 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2014/03/28 13:48前連結会計年度
(自 平成24年1月1日
至 平成24年12月31日)当連結会計年度
(自 平成25年1月1日
至 平成25年12月31日)工具、器具及び備品 1,364千円 -千円 合計 1,364 - - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/03/28 13:48
- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、1,785,927千円(前連結会計年度末比221,691千円増)となりました。主な増加要因は売掛金が149,061千円増加したことなどによるものであります。2014/03/28 13:48
固定資産は、3,202,083千円(前連結会計年度末比108,976千円増)となりました。主な増加要因はソフトウエアが1,538,940千円増加、繰延税金資産が131,625千円増加、主な減少要因はソフトウエア仮勘定が1,531,058千円減少したことなどによるものであります。
当連結会計年度末(平成25年12月末)の負債合計は、1,702,363千円(前連結会計年度末比65,102千円減)となりました。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2014/03/28 13:48
① 有形固定資産
主に定率法を採用しております。