有価証券報告書-第19期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

男性9名 女性2名 (役員のうち女性の比率18%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
代表取締役社長	-	木村 弘毅	昭和50年12月9日生	平成15年2月 株式会社モバイルプロダクション入社 平成17年3月 株式会社インデックス入社 平成20年6月 当社入社 平成24年8月 当社プロダクト開発部 プロダクトオーナー 平成25年11月 当社モンストスタジオ プロデューサー 平成26年4月 当社モンストスタジオ 部長 平成26年11月 当社執行役員 平成27年1月 当社モンストスタジオ 本部長 平成27年6月 当社取締役就任(現任) 平成27年8月 当社エックスフラッグスタジオ 本部長 平成29年4月 当社XFLAG事業本部 本部長(現任) 平成30年4月 当社執行役員(現任) 平成30年6月 当社代表取締役社長就任(現任)	(注)3	100,000
取締役	デジタルエンターテインメント事業本部 本部長	多留 幸祐	昭和53年11月22日生	平成20年8月 株式会社ライブドア入社 平成24年1月 NHN Japan株式会社(現LINE株式会社)入社 平成26年2月 当社入社 平成26年2月 当社モンストスタジオ企画グループ マネジャー 平成27年1月 当社モンストスタジオ企画・運用部 部長 平成27年8月 当社エックスフラッグスタジオ本部企画・運用部 部長 平成28年7月 当社エックスフラッグスタジオ本部XFLAG GAMES 部長 平成29年4月 当社モンスト事業本部 本部長(現任) 平成29年6月 当社取締役就任(現任) 平成30年4月 当社執行役員(現任) 平成30年4月 当社デジタルエンターテインメント事業本部 本部長(現任)	(注)3	-
取締役	経営推進本部 本部長	大澤 弘之	昭和52年6月27日生	平成18年10月 株式会社ケイビーエムジェイ(現株式会社アピリッツ)入社 平成19年6月 当社入社 平成23年11月 当社経営推進本部経理財務部 部長 平成26年4月 当社経営推進本部経営推進室 室長 平成29年6月 当社経営推進本部 本部長(現任) 平成30年4月 当社執行役員(現任) 平成30年6月 当社取締役就任(現任)	(注)3	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役	統括管理本部 本部長	奥田 匡彦	昭和53年4月25日生	平成16年2月 ヤフー株式会社入社 平成20年9月 ピットクルー株式会社入社 平成23年2月 ピットクルー株式会社取締役副社長就任 平成25年4月 当社入社 平成27年1月 当社MS本部 本部長 平成28年4月 当社オレンジスタジオ本部 本部長 平成29年1月 マーシャル株式会社代表取締役就任(現任) 平成30年4月 当社執行役員(現任) 平成30年4月 当社統括管理本部 本部長(現任) 平成30年6月 当社取締役就任(現任)	(注)3	-
取締役 会長	Vantageスタジオ 本部長	笠原 健治	昭和50年12月6日生	平成11年6月 有限会社イー・マーキュリー(現当社)設立 取締役就任 平成12年10月 株式会社イー・マーキュリー(現当社)に組織変更 代表取締役社長就任 平成18年2月 株式会社ミクシィに商号変更 代表取締役社長就任 平成20年5月 上海明希網絡科技有限公司 董事長就任 平成20年10月 株式会社ネクスパス(現株式会社トーチライト) 代表取締役就任 平成23年4月 株式会社ミクシィ・リクルートメント 代表取締役就任 平成23年7月 当社執行役員 平成25年6月 当社取締役会長就任(現任) 平成28年4月 当社Vantageスタジオ 本部長(現任) 平成30年4月 当社執行役員(現任)	(注)3	35,151,900
取締役	―	青柳 立野	昭和46年8月8日生	平成5年10月 監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所 平成9年4月 公認会計士登録 平成19年2月 株式会社マスターズ・トラスト会計社(現マスターズトラスト株式会社)入社 平成19年7月 ハートワース・パートナーズ株式会社 代表取締役就任(現任) 平成19年8月 株式会社シェア・ジェネレート 取締役就任 平成20年8月 税理士登録 平成22年2月 株式会社アムリード 社外監査役就任 平成22年5月 BTホールディングス株式会社(現株式会社プリマジェスト) 社外監査役就任 平成22年6月 当社監査役就任 平成24年6月 当社取締役就任(現任) 平成29年3月 株式会社すかいらーく 社外監査役就任(現任)	(注)3	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役	―	嶋 聡	昭和33年4月25日生	昭和61年4月 財団法人松下政経塾(現公益財団法人松下政経塾)卒塾 昭和63年4月 同法人指導塾員 平成2年4月 同法人指導塾員 地域総合システムセンター事務局長 平成4年4月 同法人ちにか(地域から日本を変える)研究所所長 平成6年4月 同法人東京政経塾代表 平成8年10月 衆議院議員 当選 以後3期連続当選 平成13年9月 民主党 次の内閣総務大臣 平成14年12月 民主党 総務局長 平成15年11月 衆議院財務金融委員会 筆頭理事 平成16年12月 衆議院予算委員会 理事 平成17年11月 ソフトバンク株式会社(現ソフトバンクグループ株式会社) 社長室長 平成19年4月 サイバー大学 客員教授 平成19年4月 東洋大学経済学部 非常勤講師 平成23年7月 自然エネルギー協議会 事務局長代行 平成23年7月 指定都市自然エネルギー協議会 事務局長代行 平成23年7月 公益財団法人東日本大震災復興支援財団 評議員 平成23年7月 公益財団法人自然エネルギー財団 理事 平成24年9月 Clean Energy Asia LLC Member of the board of directors 平成26年4月 ソフトバンク株式会社(現ソフトバンクグループ株式会社) 顧問 平成26年4月 ソフトバンクモバイル株式会社(現ソフトバンク株式会社) 特別顧問 平成26年9月 多摩大学 非常勤講師 平成27年4月 多摩大学 客員教授(現任) 平成29年4月 株式会社みんれび 社外取締役就任(現任) 平成29年6月 当社取締役就任(現任) 平成29年6月 株式会社ボルテックス社外取締役就任(現任) 平成29年12月 株式会社オークファン社外取締役就任(現任)	(注)3	-
取締役	―	志村 直子	昭和49年6月5日生	平成11年4月 弁護士登録 平成11年4月 西村総合法律事務所(現西村あさひ法律事務所)入所 平成16年9月 Debevoise & Plimpton法律事務所 勤務 平成17年4月 ニューヨーク州弁護士登録 平成17年10月 西村ときわ法律事務所(現西村あさひ法律事務所)復帰 平成20年1月 西村あさひ法律事務所 パートナー(現任) 平成28年5月 株式会社旅工房 社外監査役就任(現任) 平成30年6月 当社取締役就任(現任)	(注)3	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
監査役 (常勤)	―	加藤 孝子	昭和26年9月29日生	昭和45年4月 日本無線株式会社入社 平成12年6月 ネイブルリサーチ株式会社 取締役就任 平成16年3月 エトー建物管理株式会社入社 平成16年8月 株式会社イー・マーキュリー(現当社)常勤監査役就任(現任)	(注)4	1,000
監査役	―	佐藤 孝幸	昭和44年10月10日生	平成4年4月 スイス・ユニオン(現UBS)銀行東京支店入行 平成5年9月 ソシエテジェネラル銀行東京支店入行 平成8年4月 デロイト・トゥシュ・トーマツ会計事務所(米国サン・フランシスコ事務所)入所 平成9年7月 米国公認会計士(モンタナ州)登録 平成12年10月 弁護士登録(東京弁護士会所属) 平成14年4月 佐藤経営法律事務所代表(現任) 平成16年7月 エース損害保険(現Chubb損害保険)株式会社 社外監査役就任 平成18年10月 ステート・ストリート信託銀行株式会社 社外監査役就任 平成19年5月 株式会社シーズメン 社外監査役就任 平成19年6月 当社監査役就任(現任)	(注)5	-
監査役	―	若松 弘之	昭和46年9月20日生	平成7年4月 監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所 平成10年4月 公認会計士登録 平成20年10月 公認会計士若松弘之事務所代表(現任) 平成22年4月 ビジネス・ブレークスルー大学経営学部講師 平成22年6月 株式会社ウィザス 社外監査役就任(現任) 平成22年8月 税理士登録 平成23年6月 株式会社イースタン 社外監査役就任 平成24年6月 当社監査役就任(現任) 平成26年9月 早稲田大学大学院ファイナンス研究科講師 平成27年3月 キャスタリア株式会社 社外監査役就任(現任) 平成27年6月 パイオニア株式会社 社外監査役就任(現任) 平成27年6月 生活協同組合パルシステム東京 員外監事就任(現任) 平成29年8月 株式会社レノバ社外監査役就任(現任)	(注)6	-
			計			35,252,900

(注)1.取締役青柳立野、嶋聡及び志村直子は、社外取締役であります。
2.監査役加藤孝子、佐藤孝幸及び若松弘之は、社外監査役であります。
3.平成30年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.平成30年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.平成27年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.平成28年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間