有価証券報告書-第25期(2023/04/01-2024/03/31)
※9.減損損失
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。
継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。また、遊休資産及び処分予定資産については、当該資産ごとにグルーピングを行っております。
デジタルエンターテインメント事業において株式会社MIXIが運営するコトダマン事業、スポーツ事業において株式会社MIXIが運営するTIPSTAR事業及び東京フットボールクラブ株式会社にかかる固定資産について、想定していた収益の達成が遅れており、計画値の達成までに時間を要すると判断したため、減損損失を認識しております。
当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、これらの資産はいずれも将来キャッシュ・フローが見込めないため零としております。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。
継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。また、遊休資産及び処分予定資産については、当該資産ごとにグルーピングを行っております。
スポーツ事業において東京フットボールクラブ株式会社、株式会社チャリ・ロト及びMGB AUSTRALIA PTY LTDにかかる固定資産について、想定していた収益の達成が遅れており、計画値の達成までに時間を要すると判断したこと等により、減損損失を認識しております。
当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、これらの資産はいずれも将来キャッシュ・フローが見込めないため零としております。
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。
| 事業 | 用途 | 場所 | 種類 | 金額 (百万円) |
| デジタルエンターテインメント事業 | 事業用資産 | 東京都渋谷区 | 工具器具備品 | 0 |
| 無形固定資産(その他) | 252 | |||
| スポーツ事業 | 事業用資産 | 東京都渋谷区 | 建物 | 2 |
| 工具器具備品 | 131 | |||
| 有形固定資産(その他) | 1 | |||
| ソフトウェア | 3 | |||
| 商標権 | 4 | |||
| 東京都江東区等 | 建物 | 0 | ||
| 工具器具備品 | 0 | |||
| 有形固定資産(その他) | 4 | |||
| ソフトウェア | 7 | |||
| 長期前払費用 | 98 |
継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。また、遊休資産及び処分予定資産については、当該資産ごとにグルーピングを行っております。
デジタルエンターテインメント事業において株式会社MIXIが運営するコトダマン事業、スポーツ事業において株式会社MIXIが運営するTIPSTAR事業及び東京フットボールクラブ株式会社にかかる固定資産について、想定していた収益の達成が遅れており、計画値の達成までに時間を要すると判断したため、減損損失を認識しております。
当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、これらの資産はいずれも将来キャッシュ・フローが見込めないため零としております。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。
| 事業 | 用途 | 場所 | 種類 | 金額 (百万円) |
| スポーツ事業 | 事業用資産 | 東京都江東区等 | 建物 | 2 |
| 工具器具備品 | 2 | |||
| 有形固定資産(その他) | 0 | |||
| ソフトウェア | 20 | |||
| 商標権 | 18 | |||
| 長期前払費用 | 104 | |||
| 静岡県伊東市 | 建物 | 96 | ||
| オーストラリア ビクトリア州 | 工具器具備品 | 12 | ||
| 無形固定資産(その他) | 11 |
継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。また、遊休資産及び処分予定資産については、当該資産ごとにグルーピングを行っております。
スポーツ事業において東京フットボールクラブ株式会社、株式会社チャリ・ロト及びMGB AUSTRALIA PTY LTDにかかる固定資産について、想定していた収益の達成が遅れており、計画値の達成までに時間を要すると判断したこと等により、減損損失を認識しております。
当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、これらの資産はいずれも将来キャッシュ・フローが見込めないため零としております。