ソフトウエア

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.上記金額には消費税等は含まれておりません。
2.ソフトウエアの帳簿価額には、ソフトウエア仮勘定の金額を含んでおります。
3.提出会社の建物は賃借物件であり、当連結会計年度における本社事務所の賃借料は203,775千円であります。

2016/12/26 11:46

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 4～8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年間)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/12/26 11:46

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

工具、器具及び備品	増加額(千円)	ネットワーク関連機器	37,482
ソフトウエア	増加額(千円)	アクセストレードに係るシステム制作費	77,752
ソフトウエア	増加額(千円)	X-lift制作費	17,202

2016/12/26 11:46

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成26年10月1日 至 平成27年9月30日)

場所	用途	種類
メディア運営事業(東京都新宿区)	不稼働資産	ソフトウエア

当社グループは、原則として、事業用資産については事業部を基準としてグルーピングを行っており、不稼働資産、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、以下のとおり減損損失を特別損失に計上しました。

2016/12/26 11:46

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4～15年
工具、器具及び備品 3～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年間)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/12/26 11:46