インタースペース(2122)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年9月30日
- 1億893万
- 2009年9月30日 +7.53%
- 1億1713万
- 2010年9月30日 +12.04%
- 1億3123万
- 2011年9月30日 +63.2%
- 2億1418万
- 2012年9月30日 +4.48%
- 2億2378万
- 2013年9月30日 +8.38%
- 2億4253万
- 2014年9月30日 +25.85%
- 3億522万
- 2015年9月30日 +7.11%
- 3億2692万
- 2016年9月30日 -3.94%
- 3億1405万
- 2017年9月30日 +2.01%
- 3億2035万
- 2018年9月30日 +14.08%
- 3億6546万
- 2019年9月30日 -12.4%
- 3億2014万
- 2020年9月30日 +5.19%
- 3億3674万
- 2021年9月30日 +7.98%
- 3億6362万
- 2022年9月30日 +8.87%
- 3億9587万
- 2023年9月30日 +15.08%
- 4億5557万
- 2024年9月30日 +9.99%
- 5億108万
- 2025年9月30日 +15.34%
- 5億7793万
個別
- 2008年9月30日
- 1億731万
- 2009年9月30日 +9.15%
- 1億1713万
- 2010年9月30日 +6.48%
- 1億2473万
- 2011年9月30日 +4.44%
- 1億3026万
- 2012年9月30日 +4.65%
- 1億3632万
- 2013年9月30日 +44.07%
- 1億9639万
- 2014年9月30日 +33.7%
- 2億6258万
- 2015年9月30日 +24.04%
- 3億2571万
- 2016年9月30日 -3.81%
- 3億1330万
- 2017年9月30日 +2.01%
- 3億1961万
- 2018年9月30日 +9.79%
- 3億5091万
- 2019年9月30日 -18.71%
- 2億8525万
- 2020年9月30日 +4.22%
- 2億9730万
- 2021年9月30日 +8.15%
- 3億2152万
- 2022年9月30日 +9.44%
- 3億5188万
- 2023年9月30日 +10.74%
- 3億8967万
- 2024年9月30日 +6.88%
- 4億1649万
- 2025年9月30日 -0.15%
- 4億1586万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ② 無形固定資産2025/12/22 13:48
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年間)に基づく定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #2 売上原価明細書(連結)
- 2025/12/22 13:48
- #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.「当期増加額」のうち主なものは次のとおりであります。2025/12/22 13:48
工具、器具及び備品 増加額(千円) ネットワーク機器等 35,855 ソフトウエア 増加額(千円) アクセストレードに係るシステム制作費 131,327 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年10月1日 至 2024年9月30日)2025/12/22 13:48
当社グループは、原則として事業セグメントを基準としてグルーピングをおこなっており、事業の廃止が決定された資産、遊休資産等については個別資産ごとにグルーピングをおこなっております。場所 用途 種類 株式会社N1テクノロジーズ(東京都新宿区) 事業用資産 ソフトウエア その他 のれん INTERSPACE(THAILAND)CO.,LTD.(タイ王国) 事業用資産 建物、器具備品、ソフトウエア
前連結会計年度において、パフォーマンスマーケティングに属する株式会社N1テクノロジーズ及びINTERSPACE(THAILAND)CO.,LTD.において収益性の低下により投資額の回収が見込めないため、それぞれ帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額122,138千円を減損損失として特別損失に計上しました。その内訳は、株式会社N1テクノロジーズ120,967千円(ソフトウエア20,663千円、のれん100,303千円)、INTERSPACE(THAILAND)CO.,LTD. 1,171千円(建物368千円、器具備品577千円、ソフトウエア225千円)であります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産2025/12/22 13:48
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年間)に基づく定額法によっております。
3.引当金の計上基準