工具
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億9069万
- 2009年3月31日 +12.79%
- 5億5347万
- 2010年3月31日 -9.28%
- 5億211万
- 2011年3月31日 +30.86%
- 6億5706万
- 2012年3月31日 +3.51%
- 6億8014万
- 2013年3月31日 +5.59%
- 7億1817万
- 2014年3月31日 +0.64%
- 7億2274万
- 2015年3月31日 +20.25%
- 8億6907万
- 2018年9月30日 -65.04%
- 3億384万
- 2019年9月30日 +9.23%
- 3億3187万
- 2020年9月30日 +6.81%
- 3億5448万
- 2021年9月30日 -49.04%
- 1億8065万
- 2022年9月30日 -31.14%
- 1億2439万
- 2023年9月30日 +25.41%
- 1億5600万
個別
- 2008年3月31日
- 4億7720万
- 2009年3月31日 +13.31%
- 5億4073万
- 2010年3月31日 -10.61%
- 4億8335万
- 2011年3月31日 +33.1%
- 6億4336万
- 2012年3月31日 +3.22%
- 6億6410万
- 2013年3月31日 +4.37%
- 6億9311万
有報情報
- #1 固定資産売却損の注記
- ※4 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2023/12/22 16:56
前事業年度(自 2021年10月1日至 2022年9月30日) 当事業年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日) 工具、器具及び備品 - 百万円 0 百万円 土地 - 百万円 0 百万円 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- (注)1 当期の増加額のうち主なものは、以下のとおりであります。2023/12/22 16:56
2 当期の減少額のうち主なものは、以下のとおりであります。建物 事業用建物 1百万円 機械及び装置 事業用備品 1百万円 工具器具備品 事務所移転 18百万円 建設仮勘定 社内業務用ハードウェア 29百万円
3 当期首残高及び当期末残高については、取得価額に基づき記載しております。建物 社内業務用ハードウェア除却 7百万円 事務所移転に伴う除却 53百万円 工具器具備品 社内業務用ハードウェア等の除却 19百万円 事務所移転に伴う除却 27百万円 - #3 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ・建物 : 7～18年2023/12/22 16:56
・工具、器具及び備品:4～15年
なお、見積耐用年数及び減価償却方法等は、各年度末に見直しを行い、変更があった場合は、会計上の見積りの変更として将来に向かって適用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 主な耐用年数は次のとおりであります。2023/12/22 16:56
②無形固定資産建物 7年～18年 工具、器具及び備品 4年～15年
定額法によっております。