有価証券報告書-第25期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。但し、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～36年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 3～15年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。