日本和装 HD(2499)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年4月30日
- 5114万
- 2008年12月31日 +19.59%
- 6116万
- 2009年12月31日 +240.01%
- 2億797万
- 2010年12月31日 +11.71%
- 2億3232万
- 2011年12月31日 +15.12%
- 2億6745万
- 2012年12月31日 -8.4%
- 2億4498万
- 2013年12月31日 +16.03%
- 2億8426万
- 2014年12月31日 +13.27%
- 3億2199万
- 2015年12月31日 -16.14%
- 2億7003万
- 2016年12月31日 -13.17%
- 2億3447万
- 2017年12月31日 -10.73%
- 2億931万
- 2018年12月31日 -3.25%
- 2億251万
- 2019年12月31日 -26.65%
- 1億4854万
- 2020年12月31日 -25.1%
- 1億1125万
- 2021年12月31日 -14.93%
- 9464万
- 2022年12月31日 -19.53%
- 7615万
- 2023年12月31日 -21.38%
- 5987万
個別
- 2008年4月30日
- 4616万
- 2008年12月31日 +10.72%
- 5111万
- 2009年12月31日 +276.76%
- 1億9257万
- 2010年12月31日 +13.17%
- 2億1792万
- 2011年12月31日 +16.84%
- 2億5462万
- 2012年12月31日 -8.47%
- 2億3306万
- 2013年12月31日 +17.08%
- 2億7287万
- 2014年12月31日 +6.66%
- 2億9104万
- 2015年12月31日 -13.63%
- 2億5136万
- 2016年12月31日 -8.24%
- 2億3063万
- 2017年12月31日 -10.19%
- 2億713万
- 2018年12月31日 -6.04%
- 1億9461万
- 2019年12月31日 -27.3%
- 1億4148万
- 2020年12月31日 -25.79%
- 1億499万
- 2021年12月31日 -11.55%
- 9286万
- 2022年12月31日 -19.65%
- 7461万
- 2023年12月31日 -21.53%
- 5855万
- 2024年12月31日 -28.16%
- 4206万
- 2025年12月31日 -18.26%
- 3438万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2026/03/26 14:47
定率法を採用しております。ただし、建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2026/03/26 14:47
(資産のグルーピングの方法)場所 用途 種類 減損損失(千円) 日本和装ホールディングス株式会社神奈川県横浜市 店舗設備 建物及び構築物等 6,337
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、主に事業所を基準とした資産のグルーピングを行っております。また、本社等については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから共用資産としてグルーピングしております。 - #3 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(議案)(連結)
- 2026/03/26 14:47
1974年4月 株式会社長谷川工務店(現 長谷工コーポレーション)入社 1981年10月 宅地建物取引主任者 取得 1983年6月 株式会社長谷工エアーベストに出向 - #4 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2026/03/26 14:47
当連結会計年度に実施した設備投資は5百万円であり、建物及び構築物2百万円、ソフトウエア1百万円等であります。これは主に、当社商品部の増床工事及び改修2百万円等であります。
なお、当社グループは、和服及び和装品の販売仲介を中心としたきもの関連事業の単一セグメントであるため、セグメント情報に関連付けた記載を省略しております。(以下「2主要な設備の状況」及び「3設備の新設、除却等の計画」においても同じ。) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ①有形固定資産2026/03/26 14:47
定率法を採用しております。ただし、建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。