株式交付費
連結
- 2017年3月31日
- 1500万
- 2017年9月30日 +26.94%
- 1904万
- 2018年3月31日 +184.93%
- 5426万
- 2018年9月30日 -100%
- 0
- 2019年3月31日
- 0
- 2019年9月30日
- 1000万
- 2020年3月31日 +60%
- 1600万
- 2020年9月30日 -12.5%
- 1400万
- 2021年3月31日 +28.57%
- 1800万
- 2021年9月30日 -55.56%
- 800万
- 2022年3月31日 +87.5%
- 1500万
- 2022年9月30日 -60%
- 600万
- 2023年3月31日 ±0%
- 600万
- 2024年3月31日 -100%
- 0
個別
- 2014年3月31日
- 713万
- 2014年9月30日 -34.79%
- 465万
- 2015年3月31日 +21.27%
- 564万
- 2015年9月30日 -96.51%
- 19万
- 2016年3月31日 ±0%
- 19万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 1223万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等 移動平均法による原価法
なお、投資事業組合等に対する出資については、組合の直近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。2024/06/27 13:09 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 有価証券
関係会社株式
移動平均法による原価法
その他有価証券
市場価格のない株式等 移動平均法による原価法
なお、投資事業組合に対する出資については、組合の直近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。2024/06/27 13:09