有価証券報告書-第15期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～15年
工具器具備品 4～10年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(最長5年)における定額法によっております。