- 3836
- 2026/09/10
- 時価
- 426億円
- PER 予
- 12倍
- 2010年以降
- 4.37-4409.38倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.84倍
- 2010年以降
- 0.84-8.01倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.83%
- ROE 予
- 23.68%
- ROA 予
- 14.29%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年6月30日
- 10億3768万
- 2015年6月30日 -13.24%
- 9億32万
個別
- 2014年6月30日
- 15億807万
- 2015年6月30日 -5.34%
- 14億2748万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2015/10/30 15:18
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/10/30 15:18
有形固定資産
主として、社内IT通信機器及び事務機器(工具、器具及び備品)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
主たる耐用年数
建物 5年から10年
工具、器具及び備品 2年から8年
(2) 無形固定資産
定額法
ソフトウエア
自社利用のソフトウエア
耐用年数については、社内における利用可能期間(3年から5年)
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/10/30 15:18 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/10/30 15:18
- #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2) 財政状態の分析2015/10/30 15:18
当連結会計年度末の資産合計は、5,681,530千円(前連結会計年度末比144,032千円増加)となりました。これは主に、受取手形及び売掛金の増加325,577千円、仕掛品の減少61,335千円等により流動資産が282,660千円増加したことに加え、のれんの償却113,100千円、減価償却が進んだことによる有形固定資産の減少54,078千円と、IT投資によるソフトウエアの増加8,928千円、事務所の増床に伴う敷金保証金の増加16,617千円等により、固定資産が137,362千円減少したことによるものです。
一方、負債合計は2,942,037千円(前連結会計年度末比134,723千円減少)となりました。これは主に、支払手形及び買掛金の増加153,116千円、役員賞与引当金の減少42,477千円並びに未払法人税等の減少142,591千円等により流動負債が11,328千円増加したことに加え、長期借入金の約定返済122,460千円等により固定負債が146,052千円減少したことによるものです。 - #6 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (3) 当該資産除去債務の総額の増減2015/10/30 15:18
前連結会計年度(自 平成25年7月1日至 平成26年6月30日) 当連結会計年度(自 平成26年7月1日至 平成27年6月30日) 期首残高 95,301千円 117,036千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 20,852千円 3,423千円 時の経過による調整額 881千円 988千円 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
主たる耐用年数
建物 5年から10年
工具、器具及び備品 2年から8年
② 無形固定資産
定額法
ソフトウエア
Ⅰ 市場販売目的のソフトウエア
見込販売可能期間(3年)内における見込販売収益に基づく償却
Ⅱ 自社利用のソフトウエア
耐用年数については、社内における利用可能期間(3年から5年)
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法2015/10/30 15:18