有価証券報告書-第40期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。
尚、主要な耐用年数は次の通りです。
① 建物 8～47年
② 工具器具備品 2～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
尚、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。