半期報告書-第16期(平成27年1月1日-平成27年6月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年～15年
工具、器具及び備品 3年～6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ 長期前払費用
定額法を採用しております。