有価証券報告書-第16期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)

当社及び子会社は定率法を採用しております。 なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物 6～15年 工具、器具及び備品 3～ 6年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用期間(5年以内)に基づいております。