建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～15年
工具、器具及び備品 2～8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2021/05/28 15:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年3月1日 至 2020年2月29日)		当連結会計年度(自 2020年3月1日 至 2021年2月28日)
建物	291	千円	3,322	千円
工具、器具及び備品	2,782		1,650

2021/05/28 15:00

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

現金及び預金	591,500	千円
建物	1,658,000
土地	91,680

(注) 上記のほか、長期借入金(1年内返済予定の長期借入金を含む)の担保として当社が保有する連結子会社株式及び優先出資持分を差し入れております。
また、長期借入金(1年内返済予定の長期借入金を含む)の担保として連結子会社が保有する信託受益権、優先出資持分及び匿名組合出資持分を差し入れております。

2021/05/28 15:00

#4 有形固定資産等明細表（連結）

3.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	本社移転工事に伴う増加	6,650千円
工具、器具及び備品	本社備品購入に伴う増加	9,724千円

4.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	本社移転に伴う減少	73,354千円
工具、器具及び備品	除却に伴う減少	8,848千円

2021/05/28 15:00

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2019年3月1日 至 2020年2月29日)

地域	主な用途	種類	金額
国内東京都他	店舗他	建物	454,567千円
		工具、器具及び備品	173,187
		リース資産他	22,212

当社グループは、原則として各店舗を基本単位としてグルーピングしております。
その結果、継続して営業損失を計上している店舗等について建物、工具、器具及び備品、リース資産他の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2021/05/28 15:00

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/05/28 15:00

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/05/28 15:00

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～34年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
定額法を採用しております。2021/05/28 15:00