パス(3840)の全事業営業損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- -2億5184万
- 2009年3月31日 -37.61%
- -3億4656万
- 2010年3月31日
- -1億5371万
- 2011年3月31日
- -8796万
- 2012年3月31日
- -5346万
- 2013年3月31日 -94.38%
- -1億392万
- 2014年3月31日
- -9787万
- 2015年3月31日 -62.7%
- -1億5923万
- 2016年3月31日 -242.66%
- -5億4563万
- 2017年3月31日
- -2億4629万
- 2018年3月31日
- 1951万
- 2019年3月31日 -73.97%
- 507万
- 2020年3月31日
- -5億4621万
- 2021年3月31日
- -5億3969万
- 2022年3月31日 -26.3%
- -6億8160万
- 2023年3月31日
- -2億2035万
- 2024年3月31日
- -1億7233万
- 2025年3月31日 -20.91%
- -2億836万
- 2026年3月31日 -271.48%
- -7億7404万
個別
- 2008年3月31日
- -2億5184万
- 2009年3月31日 -38.88%
- -3億4974万
- 2010年3月31日
- -1億4652万
- 2011年3月31日
- -1億459万
- 2012年3月31日
- -7517万
- 2013年3月31日
- -7486万
- 2014年3月31日 -6.92%
- -8004万
- 2015年3月31日
- -7569万
- 2016年3月31日 -175.66%
- -2億864万
- 2017年3月31日 -7.71%
- -2億2473万
- 2018年3月31日
- -1億5452万
- 2019年3月31日
- -1億149万
- 2020年3月31日 -31.7%
- -1億3367万
- 2021年3月31日 -4.04%
- -1億3907万
- 2022年3月31日 -21.45%
- -1億6891万
- 2023年3月31日
- -1億1885万
- 2024年3月31日
- -8582万
- 2025年3月31日 -27.22%
- -1億918万
- 2026年3月31日 -11.75%
- -1億2201万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.セグメント利益又は損失の調整額は、報告セグメントに帰属しない一般管理費及びセグメント間取引消去等によるものであります。2026/06/25 10:39
2.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
3.セグメント資産及び負債は、報告セグメントに資産及び負債を配分していないため開示しておりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2026/06/25 10:39
- #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 4.当連結会計年度の連結損益計算書に計上されている分離した事業に係る損益の概算額2026/06/25 10:39
売上高 50,152千円 営業損失 166,884 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの中核事業であるコスメ事業においては、従来の顧客に加え、新規顧客を獲得するため、従来からの商品ラインナップに加え、オールシーズンの需要が見込まれる新ブランド『NOWL』シリーズをリリースし、当社グループ商品の需要拡大を推進いたしました。かかる施策の結果、前連結会計年度と比較し、コスメ事業の売上高は18.8%増加いたしました。しかしながら、新商品販売開始に伴う広告宣伝費並びに販売促進費などの販売費の先行投資による売上拡大効果が、当初の想定を下回り、計画していた損益分岐点まで至らなかったことにより、収益面においては、前連結会計年度と比較して、大幅に悪化することになりました。2026/06/25 10:39
もう一方の中核事業であるビューティ&ウェルネス事業では、販売商品に占める自社ブランド商品の比率を高めることにより、収益性の向上を図るとともに、新たな販売チャネルとして、顧客へのダイレクト販売を開始いたしました。しかしながら戦略商品と位置づけていた新商品の販売に時間を要したことによる機会損失の影響が大きく、売上高は前連結会計年度を下回る結果となりました。費用面においては、新たな販売チャネルの拡大の推進に伴う広告宣伝費や販売促進費等の販売費が増加したことから、販売費及び一般管理費が前連結会計年度比において、12.3%増加し、結果的に前連結会計年度に計上していた営業利益は営業損失に転じました。
サステナブル事業におきましては、微細藻類培養分野において、将来、商品化が期待できる新種の微細藻類の培養や微細藻類を活用したウニの育成に成功いたしました。また、前連結会計年度に新たに開始した環境機器等販売については、メーカーからの納入遅延により売上計上は翌期に繰り延べとなりました。 - #5 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 続企業の前提に関する重要事象2026/06/25 10:39
当社グループは、前連結会計年度において、営業損失208,368千円、親会社株主に帰属する当期純損失276,771千円、営業活動によるキャッシュ・フローのマイナス538,514千円を計上し、当連結会計年度においても営業損失774,046千円、親会社株主に帰属する当期純損失1,276,638千円、営業活動によるキャッシュ・フローのマイナス435,483千円を計上したことから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。
しかしながら、当社グループは手元流動性を充分に確保しており、資金繰りに支障をきたす状況にはありません。現在、この状況をより安定化、再成長への軌道に復帰するために以下の抜本的な対策を強力に推進しております。