- 2162
- 2026/08/27
- 時価
- 116億円
- PER 予
- 18.78倍
- 2010年以降
- 赤字-40.82倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.01倍
- 2010年以降
- 0.22-6.34倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.67%
- ROE 予
- 10.71%
- ROA 予
- 1.44%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 62億5125万
- 2018年3月31日 -6.73%
- 58億3057万
個別
- 2017年3月31日
- 56億759万
- 2018年3月31日 -12.1%
- 49億2880万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2018/06/27 15:07
前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2018/06/27 15:07
(ア)有形固定資産
主として、EMS事業における生産設備等(機械装置及び運搬具)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 4~15年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 長期前払費用
定額法によっております。2018/06/27 15:07 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2018/06/27 15:07前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 -千円 425千円 機械装置及び運搬具 369 - その他 - 13 計 369 438 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2018/06/27 15:07前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 89,241千円 50,649千円 機械装置及び運搬具 35,699 - 土地 495,847 10,051 その他 1,653 - 計 622,442 60,701 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2018/06/27 15:07前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 4,927千円 90千円 機械装置及び運搬具 647 5,923 その他 1,161 9,399 計 6,735 15,413 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2018/06/27 15:07
(単位:千円) - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/27 15:07
(単位:千円) - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 「営業活動によるキャッシュ・フロー」は、2,266百万円の収入(前年同期は1,595百万円の収入)となりました。主なプラス要因は、税金等調整前当期純利益1,664百万円(前年同期は854百万円の利益)、減価償却費716百万円(前年同期は648百万円)、仕入債務の増加額954百万円(前年同期は1,925百万円の減少額)、未払消費税等の増加額469百万円(前年同期は1百万円の増加額)等となり、主なマイナス要因は、売上債権の増加額763百万円(前年同期は1,263百万円の減少額)、たな卸資産の増加額323百万円(前年同期は892百万円の減少額)、未払金の減少額235百万円(前年同期は292百万円の増加額)、投資有価証券売却益161百万円(前年同期 - )等によるものです。2018/06/27 15:07
「投資活動によるキャッシュ・フロー」は、87百万円の支出(前年同期は417百万円の支出)となりました。主なマイナス要因は、有形固定資産の取得による支出849百万円(前年同期は970百万円の支出)、貸付けによる支出104百万円(前年同期は551百万円の支出)、定期預金の預入による支出96百万円(前年同期は437百万円の支出)等となり、主なプラス要因は、定期預金の払戻による収入410百万円(前年同期は156百万円の収入)、有形固定資産の売却による収入284百万円(前年同期は1,263百万円の収入)、投資有価証券の売却による収入232百万円(前年同期 - )等によるものです。
「財務活動によるキャッシュ・フロー」は、1,133百万円の支出(前年同期は469百万円の支出)となりました。主なプラス要因は、長期借入れによる収入4,000百万円(前年同期は1,410百万円の収入)等となり、主なマイナス要因は、短期借入金の純減額3,487百万円(前年同期は697百万円の収入)、長期借入金の返済による支出1,628百万円(前年同期は1,693百万円の支出)等によるものです。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2018/06/27 15:07
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。なお、在外連結子会社は定額法によっております。