幼児活動研究会（2152）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 5530万
2009年3月31日 +0.54%: 5559万
2010年3月31日 -16.28%: 4654万
2010年12月31日 +1.48%: 4723万
2011年3月31日 +14.23%: 5396万
2011年6月30日 -0.96%: 5344万
2011年9月30日 +1.27%: 5412万
2011年12月31日 +36.95%: 7412万
2012年3月31日 +33.14%: 9868万
2012年6月30日 -4.64%: 9410万
2012年9月30日 +12.94%: 1億627万
2012年12月31日 +15.12%: 1億2234万
2013年3月31日 -5.59%: 1億1550万
2013年6月30日 -5.63%: 1億900万
2013年9月30日 -5.38%: 1億314万
2013年12月31日 -0.24%: 1億289万
2014年3月31日 +13.64%: 1億1693万
2014年6月30日 -4.68%: 1億1146万
2014年9月30日 +2.96%: 1億1475万
2014年12月31日 -7.47%: 1億617万
2015年3月31日 -2.26%: 1億377万
2015年6月30日 -4.76%: 9883万
2015年9月30日 -7.93%: 9100万
2015年12月31日 -8.84%: 8295万
2016年3月31日 -6.75%: 7735万

個別

2008年3月31日: 5530万
2009年3月31日 +0.54%: 5559万
2010年3月31日 -16.28%: 4654万
2011年3月31日 +15.93%: 5396万
2012年3月31日 +82.88%: 9868万
2013年3月31日 +17.05%: 1億1550万
2014年3月31日 +1.23%: 1億1693万
2015年3月31日 -11.25%: 1億377万
2016年3月31日 -25.46%: 7735万
2016年6月30日 -8.88%: 7048万
2016年9月30日 -10.3%: 6322万
2016年12月31日 -10.07%: 5685万
2017年3月31日 -8.97%: 5175万
2017年6月30日 -8.96%: 4711万
2017年9月30日 -2.4%: 4598万
2017年12月31日 +74.63%: 8031万
2018年3月31日 +66.15%: 1億3343万
2018年6月30日 -3.84%: 1億2831万
2018年9月30日 +3.74%: 1億3312万
2018年12月31日 -3.57%: 1億2836万
2019年3月31日 +32.81%: 1億7047万
2019年6月30日 -1.28%: 1億6829万
2019年9月30日 -2.54%: 1億6401万
2019年12月31日 +16.61%: 1億9126万
2020年3月31日 -5.39%: 1億8096万
2020年6月30日 -3.15%: 1億7526万
2020年9月30日 -6.05%: 1億6466万
2020年12月31日 -6.4%: 1億5413万
2021年3月31日 -6.81%: 1億4363万
2021年6月30日 -7.26%: 1億3319万
2021年9月30日 -2.47%: 1億2990万
2021年12月31日 -8.31%: 1億1911万
2022年3月31日 -7.97%: 1億961万
2022年6月30日 -8.14%: 1億69万
2022年9月30日 +11.17%: 1億1193万
2022年12月31日 -6.58%: 1億456万
2023年3月31日 +4.95%: 1億974万
2023年6月30日 +6.17%: 1億1651万
2023年9月30日 +2.12%: 1億1898万
2023年12月31日 -7.28%: 1億1031万
2024年3月31日 -8.56%: 1億87万
2024年6月30日 -6.97%: 9383万
2024年9月30日 -10.7%: 8379万
2024年12月31日 -10.1%: 7532万
2025年3月31日 -6.23%: 7063万
2025年6月30日 -5.85%: 6650万
2025年9月30日 -5.8%: 6265万
2025年12月31日 -6.61%: 5850万
2026年3月31日 +1.29%: 5926万

有報情報

#1 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物
3～47年
工具、器具及び備品
3～8年2026/06/17 16:07