有価証券報告書-第13期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～15年
工具、器具及び備品 5～6年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づき償却を行っております。
のれんについては、その効果の及ぶ期間(6年以内)に基づき償却を行っております。