UTグループ（2146）の営業利益の推移 - 第三四半期

【期間】

連結

2009年12月31日: 2億9109万
2010年12月31日 +317.35%: 12億1490万
2011年12月31日 -15.7%: 10億2413万
2012年12月31日 -18.78%: 8億3181万
2013年12月31日 +35.84%: 11億2995万
2014年12月31日 +34.34%: 15億1793万
2015年12月31日 +12.94%: 17億1427万
2016年12月31日 +45.67%: 24億9723万
2017年12月31日 +41.69%: 35億3835万
2018年12月31日 +66.15%: 58億7900万
2019年12月31日 +1.62%: 59億7400万
2020年12月31日 -4.12%: 57億2800万
2021年12月31日 -22.43%: 44億4300万
2022年12月31日 +26.18%: 56億600万
2023年12月31日 +46.99%: 82億4000万
2024年12月31日 -20.1%: 65億8400万
2025年12月31日 +22.78%: 80億8400万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）: (注) 1.セグメント利益の調整額△5,585百万円は、セグメント間取引消去16百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用の株式報酬費用5,568百万円であります。
2.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
2024/02/13 12:05
#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2024/02/13 12:05
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当第3四半期連結累計期間は、製造業における人材需要が停滞する中、とりわけ半導体製造装置メーカーや半導体メーカーを中心に人材需要が低調だったことから売上高が減少しました。費用につきましては、さらなる事業成長のための月間2,000名採用体制構築等にかかる投資費用の増加及び既存顧客における需要の回復や新規顧客の開拓に伴う受注の増加に対応するために採用関連費の増加があったものの、要員計画の見直し等による人件費の抑制に加え、前第3四半期連結会計期間に計上した株式報酬費用の剥落により、前年同期比で減少しました。
以上の結果、当第3四半期連結累計期間における業績は、売上高125,124百万円(前年同期128,092百万円、2.3%の減収)、営業利益8,240百万円(前年同期5,606百万円、47.0%の増益)、EBITDA(※2)9,410百万円(前年同期12,082百万円、22.1%の減少)、経常利益8,252百万円(前年同期5,526百万円、49.3%の増益)、親会社株主に帰属する四半期純利益5,717百万円(前年同期1,758百万円、225.0%の増益)、技術職社員数は47,432名(前年同期46,549名、883名の増加)となりました。
※1.出典:厚生労働省「一般職業紹介状況」
2024/02/13 12:05