ソフトウエア
連結
- 2018年3月31日
- 3億700万
- 2019年3月31日 +70.03%
- 5億2200万
個別
- 2018年3月31日
- 2億7400万
- 2019年3月31日 +62.41%
- 4億4500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産2019/11/07 15:07
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く) 定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5~15年
その他 3~10年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く) 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
ハ.リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、主なリース期間は5年です。2019/11/07 15:07 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は、以下のとおりであります。2019/11/07 15:07
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 6 百万円 - 百万円 ソフトウエア - 29 その他 0 0 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2019/11/07 15:07
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (資産)2019/11/07 15:07
当連結会計年度末における流動資産は28,753百万円となり、前連結会計年度末に比べ4,473百万円増加いたしました。これは主に現金及び預金が3,010百万円及び受取手形及び売掛金が1,215百万円増加したことによるものであります。固定資産は4,966百万円となり、前連結会計年度末に比べ461百万円減少いたしました。これは主にソフトウエアが214百万円及び繰延税金資産が111百万円増加したものの、のれんが783百万円減少したことによるものであります。
(負債) - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2019/11/07 15:07
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
ハ.リース資産 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ロ.無形固定資産(リース資産を除く) 定額法を採用しております。2019/11/07 15:07
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
ハ.リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~15年
その他 2~10年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数として、残存価額
を零とする定額法を採用しております。
なお、主なリース期間は5年であります。2019/11/07 15:07