UTグループ(2146)のソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2010年3月31日
- 1億2402万
- 2011年3月31日 -45.01%
- 6819万
- 2012年3月31日 -18.14%
- 5582万
- 2013年3月31日 +91.3%
- 1億679万
- 2014年3月31日 -40.92%
- 6309万
- 2015年3月31日 -12.46%
- 5523万
- 2016年3月31日 +67.09%
- 9229万
- 2017年3月31日 +166.45%
- 2億4591万
- 2018年3月31日 +25.1%
- 3億763万
- 2019年3月31日 +69.68%
- 5億2200万
- 2020年3月31日 +19.16%
- 6億2200万
- 2021年3月31日 -5.95%
- 5億8500万
- 2022年3月31日 -21.2%
- 4億6100万
- 2023年3月31日 +319.74%
- 19億3500万
- 2024年3月31日 +92.2%
- 37億1900万
- 2025年3月31日 -14.57%
- 31億7700万
- 2026年3月31日 -26.79%
- 23億2600万
個別
- 2010年3月31日
- 240万
- 2011年3月31日 -20.34%
- 191万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 4264万
- 2013年3月31日 +134.14%
- 9985万
- 2014年3月31日 -43.92%
- 5600万
- 2015年3月31日 -11.49%
- 4956万
- 2016年3月31日 +80.08%
- 8926万
- 2017年3月31日 +162.7%
- 2億3448万
- 2018年3月31日 +17.19%
- 2億7479万
- 2019年3月31日 +61.94%
- 4億4500万
- 2020年3月31日 +21.57%
- 5億4100万
- 2021年3月31日 -7.39%
- 5億100万
- 2022年3月31日 -19.96%
- 4億100万
- 2023年3月31日 +376.06%
- 19億900万
- 2024年3月31日 +93.45%
- 36億9300万
- 2025年3月31日 -14.76%
- 31億4800万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ② 無形固定資産2025/06/30 9:05
ソフトウエアであります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~47年
その他 2~20年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、主なリース期間は5年であります。2025/06/30 9:05 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損2025/06/30 9:05
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 建物及び構築物 3 百万円 31 百万円 ソフトウエア 2 341 その他 2 40 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額のうち主なものは以下のとおりであります。2025/06/30 9:05
ソフトウエア:次期システムの構築 206百万円 採用インフラの構築 191百万円 社内インフラの構築等 78百万円 そ の 他 :(ソフトウエア仮勘定) 採用システムの構築 104百万円 (ソフトウエア仮勘定) 社内インフラの構築等 105百万円 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.資本の財源及び資金の流動性2025/06/30 9:05
当社グループの運転資金需要のうち主なものは、売上債権の回収サイクルと仕入債務の支払いサイクルのギャップ及び営業活動上において必要な人件費や手数料等の販売費及び一般管理費であります。設備投資資金としては、主に自社利用のソフトウエア等への投資であります。
所要資金は、運転資金需要が中心であるため、自己資金をベースとしつつも、M&Aを含む成長局面の需要に対しては金融機関からの借入を適時組み合わせ、必要資金を賄っております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2025/06/30 9:05
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
ハ.リース資産 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2025/06/30 9:05
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
ハ.リース資産