有価証券報告書-第16期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
当社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 8～15年
工具器具備品 4～5年
ロ.無形固定資産
市場販売目的のソフトウェア
見込販売可能期間(3年以内)における見込販売数量に基づく償却額と見込販売可能期間に基づく定額償
却額のいずれか大きい額により償却しております。
自社利用目的のソフトウェア
社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
のれん
20年以内の効果が及ぶ期間で均等償却しております。
その他の無形固定資産
定額法を採用しております。