2158 FRONTEO

時価

242億円

PER 予

808.09倍

2010年以降

赤字-947.45倍
（2010-2024年）

9.28倍

2010年以降

0.23-33.03倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

1.15%

ROA 予

0.4%

固定資産売却益、減損損失、投資有価証券の取得による支出他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	固定資産売却益		減損損失		投資有価証券の取得による支出		資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額		事務所移転費用
2008/03	-		-		-216百万		-		-
2009/03	-		-		-19百万	赤縮	-		-
2010/03	-		1.4億		-		-		-
2011/03	-		-		-		1.1百万		-
2012/03	-		-		-		-		1.1百万
2014/03	-		0.35億	-75%	-102百万	赤拡	-		-
2016/03	1.2百万		0.05億	-85.3%	-		-		-
2017/03	0.69百万	-44.4%	-		-		-		-
2018/03	0.45百万	-34.9%	0.73億	大幅増	-		-		-
2019/03	-		0.09億	-87.8%	-		-		-
2021/03	1.2百万	+169.1%	0.14億	+61.5%	-		-		-
2023/03	-		0.06億	-55.4%	-		-		-
2024/03	1.1百万	-5.8%	25.9億	大幅増	-		-		-

2008年3月

固定資産売却益: -
減損損失: -
投資有価証券の取得による支出: -2億1608万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
事務所移転費用: -

2009年3月

固定資産売却益: -
減損損失: -
投資有価証券の取得による支出: -1933万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
事務所移転費用: -

2010年3月

固定資産売却益: -
減損損失: 1億3959万
投資有価証券の取得による支出: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
事務所移転費用: -

2011年3月

固定資産売却益: -
減損損失: -
投資有価証券の取得による支出: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 110万
事務所移転費用: -

2012年3月

固定資産売却益: -
減損損失: -
投資有価証券の取得による支出: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
事務所移転費用: 114万

2014年3月

固定資産売却益: -
減損損失: 3488万
投資有価証券の取得による支出: -1億244万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
事務所移転費用: -

2016年3月

固定資産売却益: 123万
減損損失: 514万
投資有価証券の取得による支出: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
事務所移転費用: -

2017年3月

固定資産売却益: 68万
減損損失: -
投資有価証券の取得による支出: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
事務所移転費用: -

2018年3月

固定資産売却益: 44万
減損損失: 7316万
投資有価証券の取得による支出: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
事務所移転費用: -

2019年3月

固定資産売却益: -
減損損失: 891万
投資有価証券の取得による支出: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
事務所移転費用: -

2021年3月

固定資産売却益: 120万
減損損失: 1440万
投資有価証券の取得による支出: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
事務所移転費用: -

2023年3月

固定資産売却益: -
減損損失: 642万
投資有価証券の取得による支出: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
事務所移転費用: -

2024年3月

固定資産売却益: 113万
減損損失: 25億9188万
投資有価証券の取得による支出: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
事務所移転費用: -