ジーエヌアイグループ(2160)ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億1777万
- 2009年3月31日 -30.53%
- 3億5967万
- 2009年12月31日 -32.97%
- 2億4110万
- 2010年12月31日 -41.48%
- 1億4110万
- 2011年3月31日 -14.29%
- 1億2094万
- 2011年6月30日 -16.67%
- 1億79万
- 2011年9月30日 +72.53%
- 1億7389万
- 2011年12月31日 -10.12%
- 1億5628万
- 2012年3月31日 -10.27%
- 1億4024万
- 2012年6月30日 -18.34%
- 1億1452万
- 2012年9月30日 -20.47%
- 9109万
- 2012年12月31日 +10.8%
- 1億92万
- 2013年3月31日 +7%
- 1億799万
- 2013年6月30日 +3.91%
- 1億1222万
- 2013年9月30日 -2.31%
- 1億962万
- 2013年12月31日 +27.83%
- 1億4012万
- 2014年3月31日 -5.92%
- 1億3183万
- 2014年6月30日 -3.53%
- 1億2718万
- 2014年9月30日 +6.37%
- 1億3528万
- 2014年12月31日 +7.09%
- 1億4488万
- 2015年3月31日 -2.04%
- 1億4193万
- 2015年6月30日 -0.22%
- 1億4161万
- 2015年9月30日 -5.59%
- 1億3369万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- ① M&Aに伴う財務リスク2026/03/27 16:55
当社グループは、事業拡大および企業価値向上を目的としてM&A等を実施することがありますが、買収後において事業環境の変化や競争状況の悪化等により、当初想定した収益性やシナジー効果が得られない可能性があります。その結果、買収により計上されたのれんや無形資産について減損損失を計上する場合や、買収先事業の業績悪化により当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
② 資金調達に伴う財務リスク - #2 注記事項-その他の費用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注1)減損損失の主なものは、減損テストによるのれん及び無形資産の減損によるものです。2026/03/27 16:55
(注2)デリバティブ損失は、2025年2月に終了いたしました自社株価予約取引に係る一過性の損失によるものです。 - #3 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 10.のれん及び無形資産2026/03/27 16:55
(1)調整表 - #4 注記事項-企業結合、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (2)取得日における支払対価、取得資産、引受負債の公正価値及びのれん2026/03/27 16:55
(注)のれんの主な内容は、個別に認識要件を満たさない、取得から生じることが期待される既存事業とのシナジー効果と超過収益力です。また、のれんの金額は、当連結会計年度において取得原価の配分が完了していないため、暫定的に算定された金額です。なお、のれんについて、税務上損金算入を見込んでいる金額はありません。(単位:百万円) 取得資産及び引受負債の公正価値(純額) 375 のれん 1,081
(3)取得関連費用 - #5 注記事項-重要な会計上の見積り及び判断、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2026/03/27 16:55
(2) 会計上の見積りの内容に関する理解に資する情報有形固定資産 5,717百万円 使用権資産 1,784百万円 のれん 16,648百万円 無形資産 12,347百万円
当社グループは、非金融資産の減損につきましては(3.重要性がある会計方針)に従って減損テストを実施しております。減損テストにおける回収可能価額の算定において、将来のキャッシュ・フロー、割引率等につきまして仮定を設定しております。これらの仮定につきましては、経営者の最善の見積りと判断により決定しておりますが、将来の不確実な経済条件の変動の結果によって影響を受ける可能性があり、見直しが必要となった場合、連結財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。 - #6 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 被取得企業における識別可能な資産及び負債は取得日の公正価値で測定しております。2026/03/27 16:55
のれんは、企業結合で移転された対価、被取得企業の非支配持分の金額、及び取得企業が以前に保有していた被取得企業の資本持分の公正価値の合計が、取得日における識別可能な資産及び負債の正味価額を上回る場合にその超過額として測定しております。企業結合で移転された対価は、取得企業が移転した資産、取得企業に発生した被取得企業の旧所有者に対する負債及び取得企業が発行した資本持分の取得日における公正価値の合計で計算しております。
企業結合が生じた期間の末日までに企業結合の当初の会計処理が完了していない場合には、暫定的な金額で会計処理を行い、取得日から1年以内の測定期間において、暫定的な金額の修正を行っております。 - #7 連結財政状態計算書(IFRS)(連結)
- ①【連結財政状態計算書】2026/03/27 16:55
(単位:百万円) 使用権資産 18 1,559 1,784 のれん 10 15,994 16,648 無形資産 10 11,026 12,347