有価証券報告書-第31期(平成26年9月1日-平成27年8月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3～26年
工具、器具及び備品	2～15年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
④ 長期前払費用
定額法によっております。