建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 1億3434万
- 2009年12月31日 -5.97%
- 1億2632万
- 2010年12月31日 -5.47%
- 1億1941万
- 2011年12月31日 -5.83%
- 1億1245万
- 2012年12月31日 +5.41%
- 1億1853万
- 2013年12月31日 -5.61%
- 1億1189万
- 2014年12月31日 +397.41%
- 5億5654万
- 2015年12月31日 +22.03%
- 6億7913万
- 2016年12月31日 -4.54%
- 6億4827万
- 2017年12月31日 +60.84%
- 10億4267万
- 2018年12月31日 -3.46%
- 10億662万
- 2019年12月31日 +69.71%
- 17億835万
- 2020年12月31日 -2.01%
- 16億7395万
- 2021年12月31日 -11.69%
- 14億7822万
- 2022年12月31日 -4.21%
- 14億1602万
- 2023年12月31日 -4.28%
- 13億5535万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 定率法を採用しております。2024/03/26 11:55
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2024/03/26 11:55
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 建物及び構築物 -千円 206千円 工具、器具及び備品 164 144 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法を採用しております。2024/03/26 11:55
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。