退職給付費用
連結
- 2012年12月31日
- 1266万
- 2013年12月31日 -0.28%
- 1263万
- 2014年12月31日 -6.3%
- 1183万
- 2015年12月31日 +30.5%
- 1544万
- 2016年12月31日 -33.61%
- 1025万
- 2017年12月31日 +19.82%
- 1228万
- 2018年12月31日 -37.49%
- 767万
- 2019年12月31日 -8.49%
- 702万
- 2020年12月31日 +68.38%
- 1183万
- 2021年12月31日 -42.45%
- 680万
- 2022年12月31日 +40.17%
- 954万
- 2023年12月31日 -9.18%
- 866万
個別
- 2012年12月31日
- 322万
- 2013年12月31日 +17.02%
- 377万
- 2014年12月31日 +2.6%
- 387万
- 2015年12月31日 -16.6%
- 323万
- 2016年12月31日 +0.65%
- 325万
- 2017年12月31日 -6%
- 305万
- 2018年12月31日 +3.4%
- 316万
- 2019年12月31日 +3.67%
- 327万
- 2020年12月31日 +29.18%
- 423万
- 2021年12月31日 -26.16%
- 312万
- 2022年12月31日 +6.3%
- 332万
- 2023年12月31日 -1.26%
- 328万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2.主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/03/26 11:55
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 賞与引当金繰入額 11,653 12,588 退職給付費用 9,544 8,668 のれん償却額 29,608 16,888 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 退職給付に係る会計処理2024/03/26 11:55
連結子会社のうち2社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準 - #3 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- 当社と国内連結子会社4社は、前払退職金および確定拠出年金制度を採用しております。2024/03/26 11:55
また、連結子会社2社は確定給付型制度として退職一時金制度を採用しており、簡便法により退職給付に係る負債および退職給付費用を計算しております。
2.確定給付制度