2169 CDS

2169
2024/04/26
時価
123億円
PER 予
12.55倍
2009年以降
赤字-25.15倍
(2009-2023年)
PBR
1.46倍
2009年以降
0.55-2.36倍
(2009-2023年)
配当 予
3.82%
ROE 予
11.65%
ROA 予
8.97%
資料
Link
CSV,JSON

外部顧客への売上高 - 技術システム事業

【期間】

連結

2013年3月31日
6億8436万
2014年3月31日 +4.47%
7億1497万
2015年3月31日 +16.34%
8億3182万
2016年3月31日 +29.99%
10億8130万
2017年3月31日 +3.08%
11億1459万
2018年3月31日 -14.36%
9億5453万
2019年3月31日 +130.81%
22億316万
2020年3月31日 -51.07%
10億7807万
2021年3月31日 -19.2%
8億7105万
2022年3月31日 +30.6%
11億3759万
2023年3月31日 +26.75%
14億4192万

有報情報

#1 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
(単位:千円)
報告セグメント合計
ドキュメンテーション事業エンジニアリング事業技術システム事業
市場分野別
当第1四半期連結累計期間(自 2023年1月1日 至 2023年3月31日)
(単位:千円)
2023/05/12 15:34
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症対策のための行動制限が大幅に緩和されたこともあり、回復基調となりました。一方、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、原油をはじめとする資源価格や原材料の高騰、光熱費等家計に直接影響する物価の上昇、人手不足など、先行きの不透明感が拭えない状況は続いております。
当社グループは、ドキュメンテーション事業、エンジニアリング事業、技術システム事業の3つの事業を展開しており、各事業のノウハウを組み合わせることで取引先企業における製品開発から試験・解析、製造、販売、サービス保守に至る全行程をサポートしております。また、長年の取引実績を持つ自動車業界をはじめFA機器、産業機器、医療機器、情報家電、教育関連など様々な業界に向けてのサービスを提供しております。
当第1四半期連結累計期間の業績は、ドキュメンテーション事業と技術システム事業とが、前年同期と比較して増収増益となったものの、エンジニアリング事業では減収減益となったことから、全体で減収減益となっております。
2023/05/12 15:34