形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年～50年
機械及び装置 12年～17年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
均等償却しております。2016/03/28 11:59

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自平成26年1月1日至平成26年12月31日)		当連結会計年度(自平成27年1月1日至平成27年12月31日)
工具、器具及び備品	1,146		1,582
ソフトウエア	-		620
計	8,880		2,754

2016/03/28 11:59

#3 設備の新設、除却等の計画（連結）

要な設備の新設

(注)1.金額には消費税等を含めておりません。
2.上記設備計画による増加能力については、当社事業の性質上、計数的な把握が困難であるため、記載しておりませんが、主として業務利用目的のコンピュータ及びソフトウエアを増強することにより、業務の処理速度の向上による効率化を見込んでおります。2016/03/28 11:59

#4 設備投資等の概要

当社グループは、当連結会計年度において、保養所の取得を始めとして、384,009千円の設備投資を行っております。
ドキュメンテーション事業では、業務用パソコン、ソフトウエア等の増強で17,743千円の設備投資を実施いたしました。
エンジニアリング事業では、機械装置、ソフトウエア等の増強で21,906千円設備投資を実施いたしました。

2016/03/28 11:59

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具 4年～17年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づいております。
また、市場販売目的のソフトウエアについては、残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額と見込販売収益に基づく償却額のいずれか大きい金額を計上しております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ長期前払費用
均等償却しております。2016/03/28 11:59