構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を含む)及び構築物
定額法(ただし、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備及び構築物は定率法)
その他の有形固定資産
定率法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア 社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/08/16 16:10

#2 減損損失に関する注記

(単位:百万円)

種類	金額
建物	65
構築物	4
工具、器具及び備品	2

(4)資産のグルーピングの方法
当社は、原則として独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として法人を基本単位とし

2019/08/16 16:10

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

建物(附属設備を含む)及び構築物:定額法
(ただし、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備及び構築物は定率法)
その他の有形固定資産:主に定率法

2019/08/16 16:10

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

建物(附属設備を含む)及び構築物
定額法(ただし、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備及び構築物は定率法)
その他の有形固定資産

2019/08/16 16:10

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を含む)及び構築物:定額法
(ただし、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備及び構築物は定率法)
その他の有形固定資産:主に定率法
②無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア:社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法
顧客関係資産:その効果の発現する期間(8～10年)に基づく定額法
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/08/16 16:10