ソフトウエア
連結
- 2013年3月31日
- 932万
- 2014年3月31日 +530.04%
- 5876万
個別
- 2013年3月31日
- 845万
- 2014年3月31日 -75.32%
- 208万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~15年
工具、器具及び備品 3~15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(3~5年)に基づいております。2014/06/27 10:13 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/27 10:13
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 未払事業所税 1,607 2,250 ソフトウエア 6,938 10,182 繰越欠損金 17,102 118,105
- #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~15年
工具、器具及び備品 3~15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
イ.市場販売目的のソフトウエア
市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存販売期間(3年以内)に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。
ロ.自社利用のソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(3年~5年)に基づいております。2014/06/27 10:13