有価証券報告書-第17期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
イ.満期保有目的の債券
原価法を採用しております。
ロ.その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
② たな卸資産
イ.仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ロ.原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
① 有価証券
イ.満期保有目的の債券
原価法を採用しております。
ロ.その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
② たな卸資産
イ.仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ロ.原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。