#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～15年
工具、器具及び備品 4年～10年
(2)無形固定資産
・ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/25 11:55
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 2021/03/25 11:55
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 流動資産は、前連結会計年度末に比べ2,190,489千円増加の9,753,557千円(前連結会計年度末は7,563,067千円)となりました。これは主に、現金及び預金が1,788,474千円、売掛金が177,152千円増加したことなどによるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ61千円減少の243,548千円(前連結会計年度末は243,609千円)となりました。これは主に、繰延税金資産が18,012千円増加した一方、建物(純額)が4,390千円、工具、器具及び備品(純額)が1,725千円、建設仮勘定が2,350千円、ソフトウエアが8,048千円減少したことなどによるものであります。
(負債合計)
2021/03/25 11:55
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2021/03/25 11:55
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2021/03/25 11:55
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～15年
工具、器具及び備品 4～10年
② 無形固定資産
ソフトウエア
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/25 11:55