#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
・ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/25 11:55
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果支出した資金は25,095千円(前連結会計年度は36,836千円の支出)となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出4,279千円、無形固定資産の取得による支出21,176千円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2021/03/25 11:55
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
(イ)商品
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(ロ)仕掛品
個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～15年
工具、器具及び備品 4～10年2021/03/25 11:55
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品
移動平均法による原価法を採用しております。(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
② 仕掛品
個別法による原価法を採用しております。(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～15年
工具、器具及び備品 4年～10年2021/03/25 11:55
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産
ソフトウエア
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/25 11:55