ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～15年
工具、器具及び備品 4年～10年
(2)無形固定資産
・ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/25 11:55

#2 売上原価明細書（連結）

(自 2020年1月1日
至 2020年12月31日)※1 主な経費の内容は、次のとおりであります。※1 主な経費の内容は、次のとおりであります。

外注加工費	55,593千円
減価償却費	6,924千円
ソフトウエア償却費	25,252千円
賃借料	49,730千円

外注加工費	70,175千円
減価償却費	7,290千円
ソフトウエア償却費	29,686千円
賃借料	45,690千円

2021/03/25 11:55

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.「当期増加額」のうち主なものは、次のとおりであります。

工具、器具及び備品		サーバーの取得	4,279千円
ソフトウエア		OTIアプリ開発	21,638千円

(注)2.「当期減少額」のうち主なものは、次のとおりであります。

2021/03/25 11:55

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

b.ソフトウエア
ソフトウエアについては、将来の収益獲得、費用削減が確実であると認められた開発費用についてはソフトウエア(ソフトウエア仮勘定含む)に計上しております。このソフトウエアについて将来大規模な計画の変更や使用状況の見直しにより収益獲得、費用削減効果が大幅に損なわれた場合には、ソフトウエアの減損が必要となる可能性があります。
c.投資の減損

2021/03/25 11:55

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ソフトウエア
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準

2021/03/25 11:55

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

・ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3.引当金の計上基準

2021/03/25 11:55

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～15年
工具、器具及び備品 4～10年
② 無形固定資産
ソフトウエア
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/25 11:55