テクミラ HD(3627)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 2億1021万
- 2009年11月30日 -23.03%
- 1億6180万
- 2010年2月28日 +70.43%
- 2億7577万
- 2010年5月31日 -79.47%
- 5662万
- 2010年8月31日 +143.91%
- 1億3811万
- 2010年11月30日 +36.82%
- 1億8897万
- 2011年2月28日 +46.75%
- 2億7731万
- 2011年5月31日 -77.95%
- 6113万
- 2011年8月31日 +76.61%
- 1億797万
- 2011年11月30日 +40.73%
- 1億5195万
- 2012年2月29日 +36.7%
- 2億772万
- 2012年5月31日
- -2億7473万
- 2012年8月31日
- -1億2287万
- 2012年11月30日
- -2344万
- 2013年2月28日 -261.34%
- -8470万
- 2013年5月31日
- 8673万
- 2013年8月31日 +84.72%
- 1億6021万
- 2013年11月30日 -58.56%
- 6638万
- 2014年2月28日 -5.04%
- 6304万
- 2014年5月31日
- -1300万
- 2014年8月31日 -775.11%
- -1億1384万
- 2014年11月30日 -795.67%
- -10億1965万
- 2015年2月28日
- -9億8214万
- 2015年5月31日
- 3071万
- 2015年8月31日 +43.13%
- 4396万
- 2015年11月30日 -23.45%
- 3365万
- 2016年2月29日 -14.08%
- 2891万
- 2017年2月28日
- -3億5800万
- 2018年2月28日 -80.45%
- -6億4600万
- 2023年8月31日
- 3400万
個別
- 2009年2月28日
- 2億2538万
- 2010年2月28日 -9.72%
- 2億348万
- 2011年2月28日 +7.44%
- 2億1863万
- 2012年2月29日 -51.18%
- 1億673万
- 2013年2月28日 -10.11%
- 9594万
- 2014年2月28日 -5.17%
- 9098万
- 2015年2月28日
- -9億7292万
- 2016年2月29日
- 1255万
- 2017年2月28日
- -3億3900万
- 2018年2月28日 -85.55%
- -6億2900万
- 2019年2月28日
- 1億6000万
- 2020年2月29日 -89.38%
- 1700万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- ⅲ.業績連動報酬等の業績指標の内容並びに非金銭報酬等の内容及びそれらの額又は数の算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期又は条件の決定に関する方針を含む)2026/05/28 15:31
監査等委員でない取締役(社外取締役を除く)の業績連動報酬は、短期業績に対するインセンティブとして、あらかじめ定めた業績連動報酬基準額に、単年度の連結経常利益・連結当期純利益の対前期比増減率・期首業績予想に対する達成率、及びPBR(株価純資産倍率)の対前期比変動率を考慮のうえ、業績連動報酬総額を算定し、監査等委員でない各取締役(社外取締役を除く)の貢献度に応じて、それぞれの業績連動報酬確定額を決定するものとします。なお、連結経常利益は、本業における収益力および継続的な事業活動の成果を適切に反映する指標であること、連結当期純利益は、最終的な利益水準を示す指標であり、特別損益や税負担等も含めた総合的な経営成果を反映する指標であること、PBRは、株主資本に対する市場評価を示す指標であり、資本効率の改善および市場からの評価向上に対する意識付けを図る観点から採用しております。また、業績連動報酬の支払方法は、原則、同確定額を12分割のうえ月例の固定報酬と合わせて支払うものとします。
監査等委員でない取締役(社外取締役を除く)の非金銭報酬等としての株式報酬は、中長期的な業績向上と企業価値向上に対する貢献意欲や士気をより一層高めるとともに、株主との価値共有を進めるため、税制適格ストックオプション又は報酬型ストックオプションとしての新株予約権とし、監査等委員でない各取締役(社外取締役を除く)の機能、役割、職責に応じて、株主総会で決議された範囲内において、その内容、支給額及び付与数を決定します。ストックオプションとしての新株予約権は、複数年に一度の支給とします。 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注)1.前事業年度については、税引前当期純損失を計上しているため、注記を省略しております。2026/05/28 15:31
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1.前連結会計年度については、税金等調整前当期純損失を計上しているため、注記を省略しております。2026/05/28 15:31
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/05/28 15:31
営業活動の結果獲得した資金は、354,030千円(前期は1,369,618千円の収入)となりました。これは主に前渡金の増加352,450千円、売上債権及び契約資産の増加240,529千円などの減少要因があったものの、税金等調整前当期純利益が35,798千円となったことに加え、棚卸資産の減少620,585千円などの増加要因が減少要因を上回ったことによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 3.1株当たり当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2026/05/28 15:31
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 普通株式増加数(株)(うち新株予約権) -(-) -(-) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 ― ―