ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～49年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2021/05/28 15:23

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
また、企業結合において取得した無形資産(顧客関連資産)の取得原価は、取得日現在における公正価値で測定し、6～12年にわたり定額法により償却しております。

2021/05/28 15:23

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3.繰延資産の処理方法

2021/05/28 15:23