TKP（3479）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2015年2月28日: 4600万
2016年2月29日 +17.39%: 5400万
2017年2月28日 +5.56%: 5700万
2018年2月28日 +54.39%: 8800万
2019年2月28日 -2.27%: 8600万
2020年2月29日 +41.86%: 1億2200万
2021年2月28日 -6.56%: 1億1400万
2022年2月28日 -44.74%: 6300万
2023年2月28日 +4.76%: 6600万
2024年2月29日 +696.97%: 5億2600万
2025年2月28日 +22.81%: 6億4600万
2026年2月28日 +20.9%: 7億8100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
定率法によっておりますが、一部の連結子会社は定額法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 1～50年
ロ無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
また、企業結合において取得した商標権及び顧客関連資産の取得原価は、取得日現在における公正価値で測定し、定額法で償却しております。
償却年数は次のとおりであります。
商標権 15年
顧客関連資産 10～20年2026/05/29 16:32
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
また、企業結合において取得した商標権及び顧客関連資産の取得原価は、取得日現在における公正価値で測定し、定額法で償却しております。
2026/05/29 16:32
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
また、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(10年)に基づいております。
2026/05/29 16:32