有価証券報告書-第8期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法を採用しております。また、一部の連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	8年～39年
構築物	8年～18年
機械装置	7年～17年
車両運搬具	5年
器具備品	3年～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
但し、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 投資その他の資産(その他-長期前払費用)
定額法を採用しております。