訂正有価証券報告書-第6期(平成25年9月1日-平成26年8月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	10年～39年
構築物	8年～18年
機械装置	7年～17年
車両運搬具	5年
器具備品	3年～20年

②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
但し、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④投資その他の資産(その他-長期前払費用)
定額法を採用しております。