ARE HD（5857）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 87億5100万
- 2010年12月31日 -0.62%
- 86億9700万
- 2011年3月31日 +7.5%
- 93億4900万
- 2011年6月30日 +6.31%
- 99億3900万
- 2011年9月30日 -1.42%
- 97億9800万
- 2011年12月31日 -2.68%
- 95億3500万
- 2012年3月31日 -0.42%
- 94億9500万
- 2012年6月30日 -2.94%
- 92億1600万
- 2012年9月30日 +2.31%
- 94億2900万
- 2012年12月31日 -0.82%
- 93億5200万
- 2013年3月31日 -0.76%
- 92億8100万
- 2013年6月30日 -0.79%
- 92億800万
- 2013年9月30日 -1.82%
- 90億4000万
- 2013年12月31日 -0.86%
- 89億6200万
- 2014年3月31日 +0.19%
- 89億7900万
- 2014年6月30日 -1.19%
- 88億7200万
- 2014年9月30日 +9.51%
- 97億1600万
- 2014年12月31日 +0.91%
- 98億400万
- 2015年3月31日 +25.44%
- 122億9800万
- 2015年6月30日 -0.24%
- 122億6800万
- 2015年9月30日 -3.4%
- 118億5100万
- 2015年12月31日 -2.67%
- 115億3400万
- 2016年3月31日 -1.15%
- 114億100万
有報情報
- #1 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上されています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/18 9:48
・建物及び構築物 2-50年
・機械装置及び運搬具 2-20年
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
