6632 JVCケンウッド

時価

1536億円

PER 予

11.3倍

2010年以降

赤字-56.53倍
（2010-2024年）

1.23倍

2010年以降

0.27-1.45倍
（2010-2024年）

1.39%

ROE 予

10.89%

ROA 予

3.95%

現金及び預金、売上収益 - パブリックサービス分野、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	現金及び預金		売上収益 - パブリックサービス分野		連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入		事業構造改革費用		会計方針の変更による累積的影響額
2009/03	524億		-		-		-		-
2010/03	435億	-17%	-		-		944百万		-
2011/03	650億	+49.4%	-		-		679百万	-28.1%	-
2012/03	656億	+0.9%	-		-		309百万	-54.5%	-
2013/03	578億	-11.9%	-		-		284百万	-8.1%	-
2014/03	552億	-4.4%	-		30.8億		677百万	+138.4%	-195百万
2015/03	551億	-0.2%	-		5.67億	-81.6%	295百万	-56.4%	-
2016/03	428億	-22.4%	-		10.9億	+92.6%	542百万	+83.7%	-
2017/03	418億	-2.2%	-		4.76億	-56.4%	525百万	-3.1%	250百万	黒転
2018/03	373億	-10.7%	650億		-		14百万	-97.3%	-
2019/03	123億	-66.9%	709億	+9.1%	-		-		-
2020/03	146億	+18.7%	707億	-0.4%	-		-		-
2021/03	285億	+94.6%	609億	-13.9%	-		-		397百万	+58.8%
2022/03	166億	-41.8%	581億	-4.6%	-		-		-
2023/03	158億	-4.6%	747億	+28.5%	-		-		-

2009年3月

現金及び預金: 524億1700万
売上収益 - パブリックサービス分野: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
事業構造改革費用: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2010年3月

現金及び預金: 435億200万
売上収益 - パブリックサービス分野: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
事業構造改革費用: 9億4400万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2011年3月

現金及び預金: 649億7200万
売上収益 - パブリックサービス分野: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
事業構造改革費用: 6億7900万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2012年3月

現金及び預金: 655億6000万
売上収益 - パブリックサービス分野: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
事業構造改革費用: 3億900万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2013年3月

現金及び預金: 577億6000万
売上収益 - パブリックサービス分野: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
事業構造改革費用: 2億8400万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2014年3月

現金及び預金: 551億9100万
売上収益 - パブリックサービス分野: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 30億8400万
事業構造改革費用: 6億7700万
会計方針の変更による累積的影響額: -1億9500万

2015年3月

現金及び預金: 550億7700万
売上収益 - パブリックサービス分野: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 5億6700万
事業構造改革費用: 2億9500万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2016年3月

現金及び預金: 427億6400万
売上収益 - パブリックサービス分野: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 10億9200万
事業構造改革費用: 5億4200万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2017年3月

現金及び預金: 418億600万
売上収益 - パブリックサービス分野: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 4億7600万
事業構造改革費用: 5億2500万
会計方針の変更による累積的影響額: 2億5000万

2018年3月

現金及び預金: 373億1600万
売上収益 - パブリックサービス分野: 650億3500万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
事業構造改革費用: 1400万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2019年3月

現金及び預金: 123億4200万
売上収益 - パブリックサービス分野: 709億4400万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
事業構造改革費用: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2020年3月

現金及び預金: 146億4500万
売上収益 - パブリックサービス分野: 706億7600万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
事業構造改革費用: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2021年3月

現金及び預金: 285億500万
売上収益 - パブリックサービス分野: 608億8100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
事業構造改革費用: -
会計方針の変更による累積的影響額: 3億9700万

2022年3月

現金及び預金: 165億7800万
売上収益 - パブリックサービス分野: 580億8900万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
事業構造改革費用: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2023年3月

現金及び預金: 158億1600万
売上収益 - パブリックサービス分野: 746億5200万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
事業構造改革費用: -
会計方針の変更による累積的影響額: -