訂正有価証券報告書-第8期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「繰延税金資産」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「その他」に表示していた7,218百万円は、「繰延税金資産」3,504百万円、「その他」3,714百万円として組み替えています。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「賃貸収入」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「製品保証引当金戻入額」及び「持分法による投資利益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めています。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
これらの結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「製品保証引当金戻入額」51百万円、「持分法による投資利益」2百万円及び「その他」930百万円は、「賃貸収入」116百万円、「その他」868百万円として組み替えています。
前連結会計年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「関係会社清算益」は、特別利益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「その他」に表示していた518百万円は、「関係会社清算益」398百万円、「その他」120百万円として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「持分法による投資損益(△は益)」は金額的重要性が乏しくなったため当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めています。また、前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「関係会社清算損益(△は益)」は金額的重要性が増したため当連結会計年度より独立掲記することとしました。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
これらの結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「持分法による投資損益(△は益)」△2百万円及び「その他」△884百万円は、「関係会社清算損益(△は益)」△398百万円、「その他」△488百万円として組み替えています。