固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 22億4139万
- 2016年3月31日 -10.26%
- 20億1137万
個別
- 2015年3月31日
- 20億7383万
- 2016年3月31日 +20.56%
- 25億27万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1) セグメント利益の調整額△601,935千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。2016/06/22 16:23
(2) セグメント資産の調整額2,179,341千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、差入保証金並びに有形固定資産等であります。
(3) 減価償却費の調整額3,312千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産分であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△938,331千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額3,384,119千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、差入保証金並びに有形固定資産等であります。
(3) 減価償却費の調整額4,304千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産分であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額25,698千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産分であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2016/06/22 16:23 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2016/06/22 16:23
(1) 有形固定資産
主として、CRO事業におけるパソコン(工具、器具及び備品)などであります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産除く) 定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 3~15年
工具、器具及び備品 3~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
・所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/22 16:23 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (注)有形固定資産は、所在地を基礎とした国に分類しています。2016/06/22 16:23
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/22 16:23
(単位:千円) - #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/22 16:23
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 繰延税金負債 無形固定資産 △60,080 △51,091 その他 △6,763 △6,615
- #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、連結子会社は主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 3~15年
工具、器具及び備品 3~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/22 16:23