ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
個別
- 2012年3月31日
- 84万
- 2013年3月31日 -25%
- 63万
- 2014年3月31日 +212.22%
- 196万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 3537万
- 2016年3月31日 +2.96%
- 3642万
- 2017年3月31日 -25.68%
- 2706万
- 2018年3月31日 -29.92%
- 1896万
- 2019年3月31日 -48.48%
- 977万
- 2020年3月31日 -38.7%
- 599万
- 2021年3月31日 -1.64%
- 589万
- 2022年3月31日 -35.69%
- 379万
- 2023年3月31日 -41.48%
- 221万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)を、連結子会社は主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 3～15年
工具、器具及び備品 3～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、IFRS適用子会社については、IFRS第16号「リース」(以下、IFRS第16号)を適用しており、借手のリース取引については、原則としてすべてのリースを貸借対照表に資産及び負債として計上しており、資産に計上されたリース資産の減価償却方法は定額法によっております。2023/06/23 15:39 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定額法を採用しております。2023/06/23 15:39
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法を採用しております。2023/06/23 15:39
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産