リニカル（2183）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2012年3月31日: 84万
2013年3月31日 -25%: 63万
2014年3月31日 +212.22%: 196万
2015年3月31日 +999.99%: 3537万
2016年3月31日 +2.96%: 3642万
2017年3月31日 -25.68%: 2706万
2018年3月31日 -29.92%: 1896万
2019年3月31日 -48.48%: 977万
2020年3月31日 -38.7%: 599万
2021年3月31日 -1.64%: 589万
2022年3月31日 -35.69%: 379万
2023年3月31日 -41.48%: 221万
2024年3月31日 +86.52%: 413万
2025年3月31日 +89.56%: 784万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)を、連結子会社は主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 3～15年
工具、器具及び備品 3～10年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、IFRS適用子会社については、IFRS第16号「リース」を適用しており、借手のリース取引については、原則としてすべてのリースを貸借対照表に資産及び負債として計上しており、資産に計上されたリース資産の減価償却方法は定額法によっております。
また、米国会計基準適用子会社については、ASC第842号「リース」を適用しており、オペレーティング・リース取引はリース期間にわたるリース料の現在価値に基づいてリース資産を計上し、リース費用はリース期間にわたって定額で認識しております。2025/06/24 16:25
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
2025/06/24 16:25
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
2025/06/24 16:25