- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
有形固定資産
主として高速プリンタ(工具、器具及び備品)であります。
② リース資産の減価償却の方法
2024/06/27 16:25- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)を、連結子会社は主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 3～15年
工具、器具及び備品 3～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、IFRS適用子会社については、IFRS第16号「リース」を適用しており、借手のリース取引については、原則としてすべてのリースを貸借対照表に資産及び負債として計上しており、資産に計上されたリース資産の減価償却方法は定額法によっております。
また、米国会計基準適用子会社については、ASC第842号「リース」を適用しており、オペレーティング・リース取引はリース期間にわたるリース料の現在価値に基づいてリース資産を計上し、リース費用はリース期間にわたって定額で認識しております。2024/06/27 16:25 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
建物附属設備 3～15年
工具、器具及び備品 3～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
2024/06/27 16:25- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
建物附属設備 3～15年
工具、器具及び備品 3～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法を採用しております。
2024/06/27 16:25
