明治 HD(2269)ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 8億9900万
- 2010年12月31日 +82.98%
- 16億4500万
- 2011年3月31日 -3.83%
- 15億8200万
- 2011年6月30日 -3.6%
- 15億2500万
- 2011年9月30日 -4.66%
- 14億5400万
- 2011年12月31日 -5.09%
- 13億8000万
- 2012年3月31日 -80.43%
- 2億7000万
- 2012年6月30日 -7.41%
- 2億5000万
- 2012年9月30日 -15.2%
- 2億1200万
- 2012年12月31日 -16.04%
- 1億7800万
- 2013年3月31日 -9.55%
- 1億6100万
- 2013年6月30日 -14.29%
- 1億3800万
- 2013年9月30日 -21.74%
- 1億800万
- 2013年12月31日 -33.33%
- 7200万
- 2014年3月31日 -43.06%
- 4100万
- 2014年6月30日 -75.61%
- 1000万
- 2014年9月30日 -80%
- 200万
- 2014年12月31日 -50%
- 100万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 233億2300万
- 2015年6月30日 -0.72%
- 231億5600万
- 2015年9月30日 -4.61%
- 220億8800万
- 2015年12月31日 -2.18%
- 216億700万
- 2016年3月31日 -32.61%
- 145億6000万
- 2016年6月30日 -11.28%
- 129億1800万
- 2016年9月30日 -4.63%
- 123億2000万
- 2016年12月31日 +11.7%
- 137億6200万
- 2017年3月31日 -6.7%
- 128億4000万
- 2017年6月30日 -3.39%
- 124億500万
- 2017年9月30日 -2.71%
- 120億6900万
- 2017年12月31日 -3.21%
- 116億8100万
- 2018年3月31日 -9.34%
- 105億9000万
- 2018年6月30日 +0.2%
- 106億1100万
- 2018年9月30日 -1.22%
- 104億8200万
- 2018年12月31日 -6.17%
- 98億3500万
- 2019年3月31日 -99.26%
- 7300万
- 2019年6月30日 -5.48%
- 6900万
- 2019年9月30日 -5.8%
- 6500万
- 2019年12月31日 +999.99%
- 7億1700万
- 2020年3月31日 -5.16%
- 6億8000万
- 2020年6月30日 -92.21%
- 5300万
- 2020年9月30日 -5.66%
- 5000万
- 2020年12月31日 -8%
- 4600万
- 2021年3月31日 -8.7%
- 4200万
- 2021年6月30日 -9.52%
- 3800万
- 2021年9月30日 -10.53%
- 3400万
- 2021年12月31日 -11.76%
- 3000万
- 2022年3月31日 -13.33%
- 2600万
- 2022年6月30日 -11.54%
- 2300万
- 2022年9月30日 -17.39%
- 1900万
- 2022年12月31日 -21.05%
- 1500万
- 2023年3月31日 -26.67%
- 1100万
- 2023年6月30日 -36.36%
- 700万
- 2023年9月30日 -57.14%
- 300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】2026/06/24 14:35
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 事業等のリスク
- また、有価証券報告書提出日現在において、当社グループが判断したものであり、全ての事業等のリスクを網羅したものではありません。2026/06/24 14:35
当社は、当社グループ経営リスクに対する2025年度における重点取り組みテーマを選定し、取締役会において、各取り組みについて確認しました。リスク 対応策 リスク認識の前年からの変化 グループにおける重要度 1.6 海外展開、海外グループ会社 ・社会情勢の急激な変化や戦争・テロの発生・諸外国における想定を大きく超える諸制度の改正 ・情報収集及び対応策の早期検討・実施・複数拠点からの製品供給体制の構築 → ◎ 1.7 事業計画等 ・環境変化等によるビジョン、中期経営計画の未達成・コア事業の成長鈍化、海外市場や新規領域における計画未達・固定資産・のれんの減損・為替・金利変動 ・独自価値のさらなる強化、新たな価値の継続的な探索・収益性、成長性、生産性の観点での事業ポートフォリオ管理・投資、M&A、研究開発計画における適切な意思決定、モニタリングの実施・為替予約及び固定金利での借入 → ◎