2 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産 定率法によっております。
なお、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によって
おります。
無形固定資産 定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、利用可能期間(5年)に基づく定額法によって
おります。
投資不動産 主として定額法によっております。